海外旅行で知っておきたい消費税に関する事(付加価値税等)

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 日本で普段生活していて購入代金の5%を払ってる消費税。最近だとこの消費税増税に関するニュースなんか頻繁にTVのワイドショーや雑誌なんかでも取り上げられてて聞きたくなくても耳に入ってきて嫌な気分になりますが海外旅行をする場合において旅先でも消費税なんてのはあるのでしょうか?

海外では消費税に似たような税制もも呼び名は様々

 まあ、あるに決まってるだろ!!という方が大半かとは思いますが実際にはアメリカでは小売売上税・ヨーロッパでは付加価値税・オーストラリアでは物品サービス税・中国では増値税なんて名目で消費税と同様に税金が掛かってきます。 日本に海外旅行に訪れる外国人観光客の方にもコンビニで商品を購入したり、レストランで食事したり、ファーストフードを利用したりしても消費税が私たちと同様に5%取られてるのを想像してもらえれば分かり易いかなって思います。ただ海外旅行先の国によっては食料品みたいな生活必需品には消費税は掛からないとかアルコールなどだと通常より多くお金が取られる、高級品だと税率が高いなど仕組みは日本のように一律ではなかったりするので少々ややこしいです。(それでも日本みたいに一律より生活必需品に軽減税率が適用される方が良心的と思いますけどね)

 実際に私たち夫婦がオーストラリアに住んでいた際にはスーパーなどで食料品などを購入した際にはレシート見てもGSTの10%は取られてませんでしたので、今回の消費税10%の増税に関しても日々の生活に係わる食料品や日用品には軽減税率を適用して欲しいなって本当に思います。贅沢品は購入に選択肢があるから我慢できますが生活必需品だと強制的に生活を圧迫しますからね・・・まず先に無駄を省いて色々改善してから次の一手で消費税アップが望ましいと私的には思ってます。

 少し話は逸れてしまいましたが海外旅行する旅行者にとっては旅先での消費税に類似するもので知っておくべきこととしては購入時に免税されるケースや出国時に場合によっては支払った税金が戻ってくるケースがあるという事です。それぞれの国によって状況は様々ですがもし高額商品を買う予定があるとか少しでもお得に海外旅行を楽しみたいなんていう場合には事前にネットなんかを利用して下調べしておきましょう。乗継だったり出国だったりの手続きで予想以上に時間が掛かってしまってなんて事の無いように海外旅行全般に言えることですが余裕を持った行動が必要なのは言うまでもありません。 あとは海外旅行が好きな人にはメジャーな話ですがヨーロッパだとファーストフードで買い物した場合には店内で食べるのとお持ち帰りでは金額が違ってきます。店内で食べると外食=贅沢品となり家に持ち帰って食べると食料品の括りで付加価値税が違ってくるからなのです・・・そんなの知るかよ!!と言いたい所ですが現実だったりします。まあ海外旅行中にそんな小さな差を気にするのもどうかと思いますが、そういった具合で細かい部分では国によって色々な決まりがあるんだな位には思っておきましょう。

以下が主な海外旅行先の消費税の大まかな概要になります

海外旅行先

名目

標準税率

概要

 日本

消費税

5%→10


 アメリカ

小売売上税

によって違いがあって0%~7%

 カナダ

付加価値税

5%

一部の食料品は0%

オーストラリア

物品サービス税

10%

一部の食材農産品は非課税

 ドイツ

付加価値税

19%

食料品7%、書籍・新聞7%、医薬品7%

 フランス

付加価値税

19.6%

食料品5.5%、書籍7%、新聞・医薬品2.1%

 イギリス

付加価値税

20%

食料品0%、書籍・新聞0%、医薬品は非課税

 イタリア

付加価値税

21%

食料品10%、書籍・新聞4%、医薬品10%

 スウェーデン

付加価値税

25%

食料品12%、書籍・新聞6%、医薬品0%

 中国

増値税

17%

穀物、飼料などの一部は13%

 韓国

付加価値税

10%

高級品には特別消費税が必要なケースも

 インド

付加価値税

12.5%

生活必需品4%、宝飾品1%、アルコール20%

 インドネシア

付加価値税

10%

米やトウモロコシなどの基本必需品は非課税

 タイ

付加価値税

7%

一部の食料品は非課税

 シンガポール

物品サービス税

7%

日本と同じ様な感覚 ほぼ一律

 ロシア

付加価値税

18%

食料品や子供用品は10%

かなり大雑把ではありますが自分の海外旅行先に該当する国があるなら覚えておいて損はありませんので参考程度にでもどうぞ。大きい金額で買い物をする予定などが予めあるようなケースにおいてはネットで還付金等があるかどうか?それに該当するのか?する場合にはどういった方法を知っておくべきかなどを事前準備の一環として下調べしておきましょう。